脅威！新型コロナの後遺症で働けない方が400万人以上も

2022年8月24日に米シンクタンクのブルッキングス研究所が発表した報告書によると、アメリカでは新型コロナウイルス感染症の長期後遺症によって200～400万人が働くことができていないということが明らかになりました。

こちらのページでは、このブルッキングス研究所の発表した報告書の内容について詳しく紹介していきます。

コロナ後遺症とは？

現在、アメリカの多くの医師やグループはコロナの後遺症の定義を、感染後も何カ月にもわたって過度な疲労や神経認知問題、息切れといったさまざまな症状が続くものとしています。

そして、こうした症状が長期に渡って持続することで、満足に仕事を行えなくなってしまい新型コロナウイルス感染症の後遺症によって働けなくなってしまった方が400万人に上るとされているのです。

数字を見ればわかるように、非常に多くの方が実際に新型コロナウイルス感染症の後遺症に悩まされているのです。

どのぐらいの割合の人が後遺症に？

新型コロナウイルス感染症の後遺症によって働けなくなってしまっている人は400万人以上となっており、非常に多くなっていますが実際に、どの程度の影響がでているのでしょうか？

実は400万人と聞くと非常に多くきこえますが、アメリカの民間労働力としては2%程に相当します。そのため、多くの人が働けなくなっているという現実はあるものの、今のところ何かしら大きな影響に繋がっているということはありません。

また、今回ブルッキングス研究所が発表した報告書では、新型コロナウイルス感染症の後遺症に悩む方の数は1600万以上と推定されており、仕事ができないといったほどに酷くはないものの、何かしらの問題があらわれている方はかなりの数であるとされています。

後遺症に悩む人は少なくない。

仕事ができないほどにまで酷い後遺症に悩む方は2%程とそこまで多くはありません。
ですが、でもないという点には注意が必要です。

また、後遺症があらわれる可能性自体はさらに多くなります。
オランダの大学が行ったオンライン調査では13%近い割合で後遺症が出たという結果も出ています。
そのため新型コロナウイルス感染症が改善したとしても、後遺症に悩むことになる可能性はそこまで低くありません。
10人に1人程度の割合で後遺症が出てしまうわけです。

新型コロナ後遺症の対策は？

新型コロナウイルス感染症の後遺症に対する対策法は、新型コロナウイルス感染症に感染しないことが何もよりも重要です。

感染してしまえば、必ず後遺症のリスクが付きまといます。それ故に、なによりも感染しないことが重要になるのです。

新型コロナウイルスへの感染を予防するための対策は、これまで取られている

といったものが、基本となります。

こうした予防対策を適切にしておくことが何よりも重要です。
その上で、感染してしまった場合には、後遺症がないことを祈るほかありません。

ただし、現在は治療薬が登場していることにより、治療薬で早く新型コロナウイルス感染症を改善することが可能となっているので治療薬を用いて治療することも重要です。
早期に治療を行うことで、新型コロナウイルス感染症の重症化を防ぐことができるので、重症化によって命に危険が及ぶようなリスクを下げることが可能です。

治療薬の準備は個人輸入で

新型コロナウイルス感染症を治療するための治療薬は個人輸入の代行と呼ばれるサービスで手にすることが可能になっています。

個人輸入を代行してくれるサービスでは、新型コロナの重症化を防ぐとされる「モルキシビル」や「イベルメクチン」などの取り扱いの他、軽症患者の発熱を抑えるための鎮痛解熱薬「ロキソニン」などを幅広く取り揃えています。

新型コロナウイルス感染症は、感染しても軽症で済むと考える人も少なくありません。
ですが、現実には感染によって亡くなられる方や、こちらのページで紹介したように後遺症で仕事もできなくなってしまうなんていう可能性もあるのです。働けなくなれば生活が成り立たなくなってしまうなんていうリスクにも繋がります。
運よく死亡のリスクや後遺症で働けなくなってしまうリスクを避けることができればいいですが、確実に避ける方法は何もありません。

だからこそ、適切な予防対策を取りながらも、これらの治療薬を輸入しておおいて、万が一新型コロナウイルスに感染したとしても早期の治療を行えるように備えてみてはいかがでしょうか。